製品情報

最新のウォーターテクノロジー

細部の仕様にもこだわりを。耐久性や防護性に優れた強固な設計構造。

①ストロングプロテクトパッキン（SPP）

浄水器本体で最も精度が求められる開閉部にオリジナルパッキンを採用、高度な密封性を実現しました。水道圧による過酷なウォーターハンマーにも耐えられる設計構造と併せて、漏水を確実に防ぎます。

②残留塩素調整機構

水道法基準に適合した、より安全性の高い浄水（遊離残留塩素0.1ppm以上）を生成します。
水道法第22条に基づく水道法施行規則第17条3号対応。

③食品衛生法適合活性炭

使用材料は全て、食品衛生法適合品です。
除去対象物質（11項目）
ブロモジクロロメタン, トリクロロエチレン, 溶解性鉛, ブロモホルム, クロロホルム, CAT, 遊離残留塩素, ジブロモクロロメタン, テトラクロロエチレン, 2-MIB, 総トリハロメタン

④逆流防止弁内蔵

水道用器具の性能試験に定められている水の逆流を防止する機能を浄水器本体に内蔵しています。水道用器具-逆流防止性能試験（JIS S 3200-4）適合。

⑤バイパスバルブ

浄水・原水の切り替え、混合用バルブ。このバルブにより遊離残留塩素の調節が可能です。

水道法基準適合

厚生労働省の定める「水道法」、経済産業省の定める「家庭用品品質表示法」に基づく試験 を行った製品です。

耐圧性能試験
JIS S 3241:2015
「家庭用浄水器」7.4.1
連続式浄水器（Ⅰ形）による

試験結果

静水圧：1.75 MPa
異常なし
一般社団法人 日本食品分析センター 2018年（平成30年）11月2日 第18120164001 -0101号 にて試験済み。

水撃限界性能試験
JIS S 3241:2015
「家庭用浄水器」7.5.2
一時止水性能があるものの場合による

試験結果

ろ過流量：20 L/min
異常なし
一般社団法人 日本食品分析センター 2018年（平成30年）11月2日 第18120164001 -0101号 にて試験済み。

逆流防止性能試験
JIS S 3241:2015
「家庭用浄水器」7.6.1
連続式浄水器（Ⅰ形）による

試験結果

静水圧：3 kPa 及び 1.5 MPa
異常なし
一般社団法人 日本食品分析センター 2018年（平成30年）11月2日 第18120164001 -0101号 にて試験済み。

耐久性能試験
JIS S 3241:2015
「家庭用浄水器」7.8.1
連続式浄水器（Ⅰ形）による

試験結果

設定：0.75 MPaとその1/2以下の圧力で10万回のサイクル圧力試験
異常なし
一般社団法人 日本食品分析センター 2018年（平成30年）11月2日 第18120164001 -0101号 にて試験済み。

ろ過流量試験
JIS S 3201：2010
「家庭用浄水器試験方法」
区分：連続式浄水器による

試験結果

ろ過流量：20 L/min
一般社団法人 日本食品分析センター 2013年（平成25年）5月16日 第13043379001 -01号 にて試験済み。

 

浸出性能試験
JIS S 3200-7
「水道用器具-浸出性能試験方法」
による

試験結果

省令第２条 第１項に規定する基準に適合
一般社団法人 日本食品分析センター 2015年（平成27年）1月28日 第15002589001 -02号 にて試験済み。

最小動水圧
JIS S 3201：2010
「家庭用浄水器試験方法」
区分：連続式浄水器による

試験結果

最小動水圧：0.01 MPa以下
一般社団法人 日本食品分析センター 2013年（平成25年）5月16日 第13043379001 -01号 にて試験済み。

 

※［注］水質等の条件により、1年以内でもフィルターに目詰まりが発生し、使用水量が減る場合があります。十分な水量が得られない場合はフィルターの交換（有料）を行ってください。

※［注］定期的なフィルターの交換を行わないと、フィルターが破損する場合がありますので、必ず定期的なフィルターの交換を行ってください。

※本製品は水道水や水質検査で飲用可能な井戸水など水道法に適合した水質専用に開発したものです。その他の水質には絶対に使用しないでください。

※海水の淡水化はできません。水に溶けている塩分の除去、硬水を軟水に変えることはできません。

※設置場所の水質や水圧の条件により、水量が低下する場合があります。適正使用水圧内でのご使用をおすすめします。

※朝一番の使用時には装置内に留まっていた水を排出するため、約10秒間水を流してください。

※一週間以上、使用を止めていた場合は1分以上水を流してください。浄水した水は衛生安全のためできるだけ早くご使用ください。

※冬期に0℃以下になる寒冷地では、凍結防止のための追加工事をお奨めしています。凍結防止帯（電気ヒーター）などのオプション備品代金、それに伴う工事費用が別途必要です。

※掲載している製品の仕様やデザインは2021年8月現在のものです。改良のため予告なく変更することがありますのでご理解ください。